日付	借　　　方	金　　　額	貸　　　方	金額
7/1	貸付金	1,000,000円	現金	1,000,000円
満期日	当座預金	1,012,500円	貸付金 受取利息	1,000,000円 12,500円

日付	借　　　方	金　　　額	貸　　　方	金額
7/1	現金	1,000,000円	借入金	1,000,000円
満期日	借入金 支払利息	1,000,000円 12,500円	当座預金	1,025,000円

　利息＝1,000,000×5％×3/12＝12,500円

　貸付金と借入金に関する仕訳です。

　貸付金は資産ですので、貸付時に借方に計上し、返済されたときに貸方に計上します。

　反対に、借入金は負債ですので、借り入れ時に貸方に計上し、返済時に借方に計上します。

　支払利息は費用ですので借方に、受取利息は収益ですので貸方に計上します。

7/1
　直説法を採用した場合の固定資産売却に伴う仕訳です。
　直説法は減価償却費を計上するごとに、同額をB/Sから減額していきます。（取得原価が￥1,000,000に対し、帳簿価格が￥180,000となっている場合の差額は過去に計上された減価償却の累計額と一致します。）
　固定資産の売却益（又は売却損）を計算する場合は、単純に帳簿価格と売却価格を比較するだけです。
　設問は帳簿価格￥180,000に対し、売却価格が￥250,000ですので、差額の￥70,000が固定資産売却益となります。
　よって、貸方に固定資産売却益を計上します。

7/31
　直説法による減価償却費計上の仕訳です。
　減価償却費の計算方法自体は、間接法と全く同じです。
　減価償却費＝500,000×0.9/5＝￥90,000
　違うのは、貸方に減価償却累計額という勘定科目を使わずに、帳簿価格から資産勘定を直接マイナス仕訳することです。
　設問の場合、借方の仕訳については間接法と同じように、（借方）減価償却費　90,000円となります。
　貸方は、（貸方）備品　90,000円となります。（間接法の場合は、減価償却累計額　90,000円となります。）

この機会に、直説法と間接法の相違点をもう一度復習しておいてください。

7/1
　取得原価￥1,000,000に対し、減価償却累計額￥600,000です。
　よって、簿価は1,000,000-600,000＝400,000です。
　売却額は￥250,000ですから、400,000-250,000＝150,000の損です。
　したがって、（借方）固定資産売却損150,000を計上します。

7/31
　減価償却に関する決算仕訳です。
　定額法の計算は、いかに早く、正確にできるかがポイントです。
　1,200,000×90％÷5＝216,000
　したがって、減価償却費は￥216,000です。
　設問は、間接法を採用していますので、（貸方）減価償却累計額￥216,000円です。
　直説法であれば、貸方が減価償却累計額ではなく車両運搬具になります。

7/1
　帳簿価格1,000,000円の建物を帳簿価格より高値で売却していますので、固定資産売却益を計上します。
　固定資産売却益は収益なので貸方に計上します。
　金額は、1,250,000-1,000,000＝250,000円です。

7/2
　帳簿価格より安い金額での売却になるため、差額の損失分を固定資産売却損として計上します。
　金額は400,000-250,000=150,000円です。
　固定資産売却損は費用なので借方に計上します。

※固定資産売却益又は売却損の計算は、先に売却益なのか売却損なのかを判断してから、差額を計算する方が時間を短縮できると思います。自分なりに早く正確に計算できる方法を試してみてください。

　固定資産の取得原価に関する仕訳です。

　取得原価に車両運搬具の登録手数料、建物の仲介手数料、備品の引取運賃・据付料等が含まれることに注意してください。

　他方、有形固定資産取得後の通常の修理代等は修繕費として処理します。

　貸借対照表の資産に計上するのか、損益計算書の費用に計上するのかの判断はある程度問題演習を通じてなれておく必要があります。

7/1
手形貸付に関する仕訳です。
必ず図を書き取引の流れを確認するようにしてください。
手形貸付金は資産になります。資産の増加＝借方。
受取利息は収益です。収益の増加＝貸付。

8/1
手形貸付金の回収です。
7/1に借方に計上した手形貸付金分がなくなります。
資産の減少ですから貸方です。

9/1
手形借入に関する仕訳です。
支払利息は費用です、費用の増加＝借方。
手形借入金は負債です。負債の増加＝貸方。
支払利息＝1,000,000×146/365×0.08＝32,000です。

7/1
裏書手形を受取り＝通常の受取手形の増加と同じ処理＝（借方）受取手形
売上発生＝収益の増加＝貸方

7/2
約束手形を手形割引
割引料は（貸方）手形売却損計上

7/3
為替手形を割り引いて売却
割引料は（貸方）手形売却損計上

　裏書手形を受取った場合は、通常の受取手形の増加と同じ処理をします。
反対に、手形を裏書した場合は、通常の約束手形の振り出しと同じ処理をします。（受取手形の減少）

7/1
　通常の、売上・仕入の仕訳です。

7/2
　Ｂ商店に支払手形、Ｃ商店に受取手形が発生します。
　Ｃ商店の貸方が売上になることに注意をして下さい。
　7/1時点ではＣ商店には売上が発生していませんので、仕訳はありません。Ｃ商店に売上が発生するのはあくまで7/2です。

7/3
　7/2に発生したＢ商店の支払手形、Ｃ商店の受取手形の決済です。

　必ず図を書いて取引の流れを正確に確認する癖をつけておいて下さい。

　日頃から図を書く訓練をしておくと、本試験でも素早く正確に図を書くことができます。

　実際の試験では、限られた時間の中でいかにミスなく解答するかがポイントになります。

　最初はわかりにくいですが慣れてくると処理できるようになります。

　あまり難しく考えすぎず機械的に処理してしまうというのも一つの方法です。

　問題演習を繰り返しているうちに、だんだんコツがわかってきます。

　本問は約束手当ての仕訳に関する問題です。

7/1　約束手形を振り出しの場面

＜約束手形を振り出した側の仕訳＞
支払手形は負債になります。負債の増加＝貸方です。

＜約束手形を受取った側の仕訳＞
受取手形という資産が増加します。資産の増加＝借方です。

7/2　約束手形の決済の場面です。

＜約束手形を振り出した側の仕訳＞
支払手形という負債が減少します。負債の減少＝借方です。

＜約束手形を受取った側の仕訳＞
受取手形という資産が減少します。資産の減少＝貸方です。

　約束手形に関しては、振り出した側と受取った側で逆の処理になります。

　勘定科目は、振り出した側は支払手形勘定、受け取った側は受取手形勘定を使います。

3/1
　決算日に計上する貸倒引当金は、\1,800,000×5％＝\90,000。
　これに対して、貸倒引当金勘定残高は120,000。
　引当金の額が過剰になっているため、過剰分120,000-90,000＝30,000を戻し入れます。（貸倒引当金戻入）

9/1
　貸倒れについては、貸倒引当金の設定がある場合には貸倒引当金で処理します。
　70,000の貸倒れが発生しましたので、（借方）貸倒引当金（貸方）売掛金となります。 　この結果、貸倒引当金勘定残高は90,000-70,000＝20,000となります。

翌年3/31
　計上する貸倒引当金は、\2,000,000×5％＝\100,000。
　貸倒引当金勘定残高は20,000となっていますので、不足分80,000の貸倒引当金を計上します。

　決算時に貸倒引当金勘定を清算します。

　期末に引き当てるべき貸倒引当金の額が実際の貸倒引当金残高より少ない場合は、過剰分を（借方）貸倒引当金（貸方）貸倒引当金戻入で処理します。

　反対に、期末に引き当てるべき貸倒引当金の額が実際の貸倒引当金残高より少ない場合は、不足分を（借方）貸倒引当金繰入（貸方）貸倒引当金で処理します。

本問は、3/1時点における貸倒引当金の設定がないという事例です。

貸倒引当金の設定がない場合には貸倒損失、貸倒引当金の設定がある場合には貸倒引当金で処理することになります。

3/1
　貸倒引当金の設定がない状態で貸倒れが発生しましたので、（借方）貸倒損失となります。

3/31
　貸倒れ引当金を設定しましたので、（借方）貸倒引当金繰入（貸方）貸倒引当金となります。

4/5
　貸倒引当金の設定がありますので、（借方）貸倒引当金で処理します。

※3/1と4/5の仕訳の違いは、貸倒引当金の設定があるか否かです。

　貸倒引当金の設定がない場合には貸倒損失、貸倒引当金の設定がある場合には貸倒引当金で処理することになります。

　

7/1
　仕入＝費用の増加＝借方、買掛金の増加＝負債の増加＝貸方。

7/2
　返品については、7/1の発生時と逆の仕訳で処理をします。

7/3
　買掛金を一部現金、残額を小切手振出により支払っています。
　買掛金（負債）の減少＝借方。
　現金（資産）の減少＝貸方、当座預金（資産）の減少＝貸方。

　

　買掛金に関する基本的な問題です。

　買掛金は負債勘定になります。

　よって、買掛金の増加は貸方、反対に買掛金の減少は借方になります。

　返品の処理については、仕入計上時と反対の仕訳をするのが通常です。

　

7/1
　売掛金（資産）の発生＝借方、売上（収益）の発生＝貸方。
　発送費（費用）の発生＝借方、現金（資産）の減少＝貸方。

7/2
　現金（資産）の増加＝借方、売掛金の回収＝資産の減少＝貸方。

7/3
　返品については、7/1の発生時と逆の仕訳をします。

　売掛金に関する基本的な問題です。

　売掛金は資産です。

　よって、売掛金の増加は借方、反対に売掛金の減少は貸方になります。

　返品の処理については、売上計上時と反対の仕訳をするのが通常です。